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ご予約・ご利用規約

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当ホテルをご予約・ご利用いただくにあたり、以下必ずお読みいただくようお願いいたします。
ご予約・ご利用されるお客様については、ご同意いただけたものとさせていただきます。

ご予約キャンセル料(契約解除の違約金)について

  契約解除の通知を受けた日
契約申込人数 不泊 当日 前日 2日前 3日前 5日前 6日前 7日前 8日前 14日前 15日前 20日前 30日前
14名まで 100% 100% 50% 30% 30% 30%
15~30名まで 100% 100% 50% 30% 30% 30% 20% 10% 10% 10% 10% 10%
31~100名まで 100% 100% 80% 50% 30% 30% 20% 20% 10% 10% 10% 10%
101名以上 100% 100% 80% 50% 50% 50% 30% 30% 15% 15% 10% 10% 10%
  1. %は、基本宿泊料に対する違約金の比率です。
  2. 契約日数が短縮した場合は、その短縮日数にかかわりなく、1日分(初日)の違約金を収受します。
  3. 団体客(15名以上)の一部について契約の解除があった場合、宿泊の10日前(その日より後に申込みをお引き受けした場合にはそのお引き受けした日)における宿泊人数の10%(端数が出た場合には切り上げる)にあたる人数については、違約金はいただきません。

昼食、夕食プラン[日帰り]のキャンセル料(契約解除の違約金)

契約解除の通知を受けた日
当日 3日前~前日 4日前以前
50% 20%
  1. %は、昼食・夕食プランの基本料金に対する違約金の比率です。

宿泊約款

第1条(適用範囲)

  1. 当館(ホテル)が宿泊客との間で締結する宿泊契約及びこれに関連する契約は、この約款の定めるところによるものとし、この約款に定めのない事項については、法令又は一般に確立された慣習によるものとします。
  2. 当館(ホテル)が、法令及び慣習に反しない範囲で特約に応じたときは、前項の規定にかかわらず、その特約が優先するものとします。

第2条(宿泊契約の申込み)

  1. 当館(ホテル)に宿泊契約の申込みをしようとする者は、次の事項を当館(ホテル)に申し出ていただきます。
    (1)宿泊者名
    (2)宿泊日及び到着予定時刻
    (3)宿泊料金(原則として別表第1の基本宿泊料による。)
    (4)その他当館(ホテル)が必要と認める事項
  2. 宿泊の申し込みをした者は、当館(ホテル)が宿泊者の氏名、住所、電話番号等を記載した宿泊者名簿の提出を依頼したときは宿泊契約成立後であっても、直ちに提出するものとします。
  3. 当館(ホテル)は、宿泊予定日前の任意の日に、宿泊客から頂いた連絡先に予約の確認のお電話を差し上げることがあります。
  4. 宿泊客が、宿泊中に第1項第2号の宿泊日を超えて宿泊の継続を申し入れた場合、当館(ホテル)は、その申し出がなされた時点で新たな宿泊契約の申込みがあったものとして処理します。

第3条(宿泊契約の成立等)

  1. 宿泊契約は、当館(ホテル)が前条の申込みを承諾したときに成立するものとします。ただし、当館(ホテル)が承諾をしなかったことを証明したときは、この限りではありません。
  2. 当館(ホテル)が、インターネットサイトに誤った宿泊料金を提示し、又は電話で誤った宿泊料金をご案内し、当該宿泊料金に基づき、宿泊契約の申し込みをされ、当館(ホテル)が承諾した場合は、当該料金がその前後の期日の宿泊料金に比べて著しく低廉であるときは、当該料金につき「限定」、「特別」、「キャンペーン」等の低廉である理由の表示又はご案内のない限りは、民法上の錯誤による承諾であることから、宿泊契約は無効とさせていただき、速やかにその旨の通知を差し上げます。
  3. 第1項の規定により宿泊契約が成立したときは、宿泊期間(3日を超えるときは3日間)の基本宿泊料を限度として当館(ホテル)が定める申込金を当館(ホテル)が指定する日までに、お支払いいただきます。
  4. 申込金は、まず、宿泊客が最終的に支払うべき宿泊料金に充当し、第6条及び第18条の規定を適用する事態が生じたときは、違約金に次いで賠償金の順序で充当し、残額があれば、第12条の規定による料金の支払いの際に返還します。
  5. 第3項の申込金を同項の規定により当館(ホテル)が指定した日までにお支払いいただけない場合は、宿泊契約はその効力を失うものとします。ただし、申込金の支払期日を指定するに当たり、当館(ホテル)がその旨を宿泊客に告知した場合に限ります。

第4条(申込金の支払いを要しないこととする特約)

  1. 前条第3項の規定にかかわらず、当館(ホテル)は、契約の成立後同項の申込金の支払いを要しないこととする特約に応じることがあります。
  2. 宿泊契約の申込みを承諾するに当たり、当館(ホテル)が前条第3項の申込金の支払いを求めなかった場合及び当該申込金の支払期日を指定しなかった場合は、前項の特約に応じたものとして取り扱います。

第5条(宿泊契約締結の拒否)

当館(ホテル)は、次に掲げる場合において、宿泊契約の締結に応じないことがあります。
(1)宿泊の申込みが、この約款によらないとき。
(2)満室(員)により客室の余裕がないとき。
(3)宿泊しようとする者が、宿泊に関し、法令の規定、公の秩序若しくは善良の風俗に反する行為をするおそれがあると認められるとき。
(4)宿泊しようとする者が、次のイからハに該当すると認められるとき。
  イ.暴力団員による不当な行為の防止等に関する法律(平成3年法律第77号)第2条第2号に規定する暴力団(以下「暴力団」という。)、同条第2条第6号に規定する暴力団員(以下「暴力団員」という。)暴力団準構成員又は暴力団関係者その他の反社会的勢力
  ロ.暴力団又は暴力団員が事業活動を支配する法人その他の団体であるとき
  ハ.法人でその役員のうちに暴力団員に該当する者があるもの
(5)宿泊しようとする者が、他の宿泊客に著しい迷惑を及ぼす言動をしたとき。
(6)宿泊しようとする者が、伝染病者であると明らかに認められるとき。
(7)宿泊しようとする者が、当館(ホテル)内で合理的な理由のない苦情、要求を申し立てた等、当館(ホテル)内の平穏な秩序を乱すおそれがあると認められるとき。
(8)宿泊に関し暴力的要求行為が行われ、又は合理的な範囲を超える負担を求められたとき。
(9)天災、施設の故障、その他やむを得ない事由により宿泊させることができないとき。
(10)静岡県旅館業法施行条例第5条の規定する場合に該当するとき。
(11)宿泊の申し込みをした者が、自己の商業目的を秘して申し込みをしたとき。

第6条(宿泊客の契約解除権)

  1. 宿泊客は、当館(ホテル)に申し出て、宿泊契約を解除することができます。
  2. 当館(ホテル)は、宿泊客がその責めに帰すべき事由により宿泊契約の全部又は一部を解除した場合(第3条第3項の規定により当館(ホテル)が申込金の支払期日を指定してその支払いを求めた場合であって、その支払いより前に宿泊客が宿泊契約を解除したときを除きます。)は、別表第2に掲げるところにより、違約金を申し受けます。
    ただし、当館(ホテル)が第4条第1項の特約に応じた場合にあっては、その特約に応じるに当たって、宿泊客が宿泊契約を解除したときの違約金支払義務について、当館(ホテル)が宿泊客に告知したときに限ります。
  3. 当館(ホテル)は、宿泊客が連絡をしないで宿泊日当日の午後8時(あらかじめ到着予定時刻が明示されている場合は、その時刻を2時間経過した時刻)になっても到着しないときは、その宿泊契約は宿泊客により解除されたものとみなし処理することがあります。

第7条(当館(ホテル)の契約解除権)

  1. 当館(ホテル)は、次に掲げる場合においては、宿泊契約を解除することがあります。
    (1)宿泊客が宿泊に関し、法令の規定、公の秩序若しくは善良の風俗に反する行為をするおそれがあると認められるとき、又は同行為をしたと認められるとき。
    (2)宿泊客が次のイからハに該当すると認められるとき。
      イ.暴力団、暴力団員、暴力団準構成員又は暴力団関係者その他の反社会的勢力
      ロ.暴力団又は暴力団員が事業活動を支配する法人その他の団体であるとき
      ハ.法人でその役員のうちに暴力団員に該当する者があるもの
    (3)宿泊客が他の宿泊客に著しい迷惑を及ぼす言動をしたとき。
    (4)宿泊客が伝染病者であると明らかに認められるとき。
    (5)宿泊に関し暴力的要求行為が行われ、又は合理的な範囲を超える負担を求められたとき。
    (6)天災等不可抗力に起因する事由により宿泊させることができないとき。
    (7)静岡県旅館業法施行条例第5条の規定する場合に該当するとき。
    (8)寝室での寝たばこ、消防用設備等に対するいたずら、その他当館(ホテル)が定める利用規則の禁止事項(火災予防上必要なものに限る。)に従わないとき。
    (9)宿泊の申し込みをした者が、第2条2項に基づく当館(ホテル)の依頼に対し、直ちに応じなかったとき。
    (10)宿泊客が、当館(ホテル)内で合理的な理由のない苦情、要求を申し立てた等、当館(ホテル)内の平穏な秩序を乱していると認められるとき。

  2. 当館(ホテル)が前項の規定に基づいて宿泊契約を解除したときは、その解除事由が前項(6)及び(7)によるときは、宿泊客がいまだ提供を受けていない宿泊サービス等の料金はいただきません。その余の解除事由によるときは、いまだ提供を受けていない宿泊サービス等の料金も、違約料としてお支払いいただきます。

第8条(宿泊の登録)

  1. 宿泊客は、宿泊日当日、当館(ホテル)のフロントにおいて、次の事項を登録していただきます。
    (1)宿泊客の氏名、年令、性別、住所及び職業
    (2)外人客にあっては、国籍、旅券番号、入国地及び入国年月日
    (3)出発日及び出発予定時刻
    (4)その他当館(ホテル)が必要と認める事項

  2. 宿泊客が第12条の料金の支払いを、旅行小切手、宿泊券、クレジットカード等通貨に代わり得る方法により行おうとするときは、あらかじめ、前項の登録時にそれらを呈示していただきます。

第9条(客室の使用時間)

  1. 宿泊客が当館(ホテル)の客室を使用できる時間は、午後3時から翌朝10時迄とします。ただし、連続して宿泊する場合においては、到着日及び出発日を除き、終日使用することができます。
  2. 当館(ホテル)は、前項の規定にかかわらず、同項に定める時間外の客室の使用に応じることがあります。この場合には次に掲げる追加料金を申し受けます。
    1室当たり、1時間につき
    ツイン… 2,500円
    和室… 5,000円
    特別室… 7,500円
    貴賓室…10,000円

第10条(利用規則の遵守)

宿泊客は、当館(ホテル)内においては、当館(ホテル)が定めて館内に掲示した利用規則に従っていただきます。

第11条(営業時間)

  1. 当館(ホテル)の主な施設等の営業時間は次のとおりとし、その他の施設等の詳しい営業時間は備付けパンフレット、各所の掲示、客室内のサービスディレクトリ−等で御案内いたします。
    (1)フロント・キャッシャー等サービス時間:
      イ.門限なし
      ロ.フロントサービス 午前7時00分-午後10時30分
    (2)飲食等(施設)サービス時間:
      イ.朝食 午前7時00分-午前9時15分
      ロ.昼食 午前11時30分-午後2時00分
      ハ.夕食 午後5時30分-午後9時30分
      ニ.バー 午後8時00分-午前0時00分
      ホ.割烹 午前7時00分-午前9時30分  午前11時30分-午後2時00分  午後5時30分-午後9時30分
      へ.汽水亭 午前7時00分-午前9時00分  午前11時30分-午後2時00分  午後5時30分-午後9時30分
      ト.めん処 午後8時00分-午前0時00分
      チ.ロビーラウンジ 午前7時30分-午後6時00分
    (3)附帯サービス施設時間:
      イ.ゲームコーナー 午後3時00分-午前0時00分
      口.売店 午前7時00分-午後10時00分
  2. 前項の時間は、必要やむを得ない場合には臨時に変更することがあります。その場合には、適当な方法をもってお知らせします。

第12条(料金の支払い)

  1. 宿泊客が支払うべき宿泊料金等の内訳は、別表第1に掲げるところによります。
  2. 前項の宿泊料金等の支払いは、通貨又は当館(ホテル)が認めた旅行小切手、宿泊券、クレジットカード等これに代わりうる方法により、宿泊客の出発の際又は当館(ホテル)が請求した時、フロントにおいて行っていただきます。
  3. 当館(ホテル)が宿泊客に客室を提供し、使用が可能になったのち、宿泊客が任意に宿泊しなかった場合においても宿泊料金は申し受けます。

第13条(当館(ホテル)の責任)

  1. 当館(ホテル)は、宿泊契約及びこれに関連する契約の履行に当たり、又はそれらの不履行により宿泊客に損害を与えたときは、その損害を賠償します。ただし、それが当館(ホテル)の責めに帰すべき事由によるものでないときは、この限りではありません。
  2. 当館(ホテル)は、消防機関から防火基準適合証を受領しておりますが、万−の火災等に対処するため、旅館賠償責任保険に加入しております。

第14条(契約した客室の提供ができないときの取扱い)

  1. 当館(ホテル)は、宿泊客に契約した客室を提供できないときは、宿泊客の了解をえて、できる限り同−の条件による他の宿泊施設をあっ旋するものとします。
  2. 当館(ホテル)は、前項の規定にかかわらず他の宿泊施設のあっ旋ができないときは、違約金相当額の補償料を宿泊客に支払い、その補償料は損害賠償額に充当します。ただし、客室が提供できないことについて、当館(ホテル)の責めに帰すべき事由がないときは、補償料を支払いません。

第15条(寄託物等の取扱い)

  1. 宿泊客がフロントにお預けになった物品又は現金並びに貴重品について、滅失、毀損等の損害が生じたときは、それが、不可抗力である場合を除き、当館(ホテル)は、その損害を賠償します。ただし、現金及び貴重品については、当館(ホテル)がその種類及び価額の明告を求めた場合であって、宿泊客がそれを行わなかったときは、当館(ホテル)は、15万円を限度としてその損害を賠償します。
  2. 当館(ホテル)は100万円以上の現金又は時価100万円相当以上の物品はお預かりできません。
  3. 宿泊客が、当館(ホテル)内にお持込みになった物品又は現金並びに貴重品であってフロントにお預けにならなかったものについて、当舘(ホテル)の故意又は過失により滅失、毀損等の損害が生じたときは、当館(ホテル)は、その損害を賠償します。ただし、宿泊客からあらかじめ種類及び価額の明告のなかったものについては、当館(ホテル)に故意又は重大な過失がある場合を除き、15万円を限度として当館(ホテル)はその損害を賠償します。
  4. 当館(ホテル)は、本条第1項及び3項に基づく損害賠償責任のあるときであっても、次に定める物品については、その責任は負いません。
    イ.稿本、設計書、図案、帳簿その他これらに準ずるもの(磁気テープ、磁気ディスク、CDロム、光ディスク等情報機器[コンピュータ及びその端末装置等の周辺機器]で直接処理を行える記録媒体に記録されたものを含みます)

第16条(宿泊客の手荷物又は携帯品の保管)

  1. 宿泊客の手荷物が、宿泊に先立って当館(ホテル)に到着した場合は、その到着前に当館(ホテル)が了解したときに限って責任をもって保管し、宿泊客がフロントにおいてチェックインする際お渡しします。
  2. 宿泊客がチェックアウトしたのち、宿泊客の手荷物又は携帯品が当館(ホテル)に置き忘れていた場合においてその所有者が判明したときは、当館(ホテル)は当該所有者に連絡をするとともにその指示を求めるものとします。ただし、所有者の指示がない場合又は所有者が判明しないときは、発見日を含め七日間保管し、その後最寄りの警察署に届けます。
  3. 前2項の場合における宿泊客の手荷物又は携帯品の保管についての当館(ホテル)の責任は、第1項の場合にあっては前条第1項の規定に、前項の場合にあっては同条第3項の規定に準じるものとします。

第17条(駐車の責任)

宿泊客が当館(ホテル)の駐車場をご利用になる場合、車輌のキーの寄託の如何にかかわらず、当館(ホテル)は場所をお貸しするものであって、車輌の管理責任まで負うものではありません。ただし、駐車場の管理に当り、当館(ホテル)の故意又は過失によって損害を与えたときは、その賠償の責めに任じます。

第18条(宿泊客の責任と管轄裁判所)

  1. 宿泊客の故意又は過失により当館(ホテル)が損害を被ったときは、当該宿泊客は当館(ホテル)に対し、その損害を賠償していただきます。
  2. 当館(ホテル)と宿泊客との間の宿泊契約に関する紛争は、日本法を準拠法とし、当館(ホテル)の所在地を管轄する地方裁判所または簡易裁判所をもって専属管轄裁判所とします。
  3. 宿泊客は、宿泊契約に基づく宿泊サービスを円滑に受領するため、万が一宿泊契約の内容と異なる宿泊サービスが提供されたと認識したときは、当館(ホテル)において速やかにその旨を当館(ホテル)に申し出なければなりません。

(付則)

  1. 当館(ホテル)は、平成23年11月24日国土交通省の公示するモデル宿泊約款と同一の約款を当館(ホテル)の約款と定め、同日施行する。
  2. 当館(ホテル)は、平成28年9月10日、宿泊約款第2条2項、同条3項、第3条2項、第5条(7)、同条(11)、第7条1項(9)、同条1項(10)、第15条2項、同条4項、第18条2項、同条3項を各新設し、第7条2項の一部を改正し、同日施行する。
別表第1 宿泊料金の算定方法(第2条第1項及び第12条第1項関係)
  内容
宿泊客が支払うべき総額 宿泊料金 (1)基本宿泊料(室料+朝・夕食料)
(2)サービス料((1)×10%)
追加料金 (3)追加飲食(朝・夕食以外の飲食料)及びその他の利用料金
(4)サービス料((3)×10%)
税金 イ.消費税
ロ.入湯税(温泉地のみ)
備考
  1. 基本宿泊料はフロント、客室に掲示する料金表によります。
  2. 子供料金は小学生以下に適用し、3歳以上を有料とする。
別表第2 違約金(第6条第2項関係)
  契約解除の通知を受けた日
契約申込人数 不泊 当日 前日 2日前 3日前 5日前 6日前 7日前 8日前 14日前 15日前 20日前 30日前
14名まで 100% 100% 50% 30% 30% 30%
15~30名まで 100% 100% 50% 30% 30% 30% 20% 10% 10% 10% 10% 10%
31~100名まで 100% 100% 80% 50% 30% 30% 20% 20% 10% 10% 10% 10%
101名以上 100% 100% 80% 50% 50% 50% 30% 30% 15% 15% 10% 10% 10%
  1. %は、基本宿泊料に対する違約金の比率です。
  2. 契約日数が短縮した場合は、その短縮日数にかかわりなく、1日分(初日)の違約金を収受します。
  3. 団体客(15名以上)の一部について契約の解除があった場合、宿泊の10日前(その日より後に申込みをお引き受けした場合にはそのお引き受けした日)における宿泊人数の10%(端数が出た場合には切り上げる)にあたる人数については、違約金はいただきません。

インターネット予約システムご利用規約

第1条(基本的事項の遵守)

  1. 当システムご利用に際し、お客様には、インターネット利用の一般的なマナーやモラル、および技術的ルールを遵守していただきます。
  2. 有料の手配代行など、事由の如何を問わず、営利を目的として当システムを利用することを、固くお断りいたします。

第2条(お客様側の利用環境を要因とする諸影響)

当システムは、文字(日本語表示)やウェブ・ブラウザ-、電子メール、プリンターなどの諸設定が適切になされている方を対象と致しております。この条件に当てはまらない方の動作結果やそれがもたらす諸影響に関して、当ホテルは一切責任を負いません。また、上記条件を満たしていても、お客様側のコンピューターの環境設定に関するすべての事情等、当ホテルの管理の及ばない原因によって、本システムが正しく作動しない場合につきましても、それがもたらす影響に関して、当ホテルは一切責任を負いません。

第3条(当システム利用者の条件)

当システムをご利用できるのは、本規則にご同意いただいたお客様のみです。また、当システムを利用して、ご予約した時点で、本規則にご同意いただいたとみなし、本規則を遵守していただきます。

第4条(当システムの提供サービス)

「ホテル九重が運営しているホームページ」(以下「ホームページ」という)上で当ホテルが提供する商品の一部についての予約がホームページ上で行えます。

第5条(予約商品利用上の規則の遵守)

予約商品をお客様がご利用するにあたっては、当ホテルが別に定めております宿泊約款、及び利用規則を遵守していただきます。

第6条(利用者の自己責任)

  1. お客様が当システムをご利用するにあたり、自ら行った行為及びご自身のメールアカウントによりなされた一切の行為及びその結果について、お客様ご自身の行為の有無、過失の有無を問わず、お客様はその責任を負うものとします。また、当システムのご利用にあたり、当ホテルの過失に依る場合を除き、お客様が第三者に損害を与えた場合、お客様は自己の責任と負担において当該第三者との紛争を解決するものとします。
  2. ご利用者が次の事項のいずれかに該当する行為により、当ホテル及び当システムに損害を与えた場合、当ホテルは当該利用者に対して被った全ての損害の賠償を請求できるものとします。
    (1)本利用規則、当社が別に定める宿泊約款、利用規則に違反した場合。
    (2)有害なコンピュータープログラムの送信または書き込みを行った場合。
    (3)システムに侵入、書き換え破壊を行った場合。
    (4)第三者の情報を送信、書き込みを行った場合。
    (5)お客様の私的利用以外の日的で、当ホテルに無断で利用した場合。
    (6)その他日本国内で有効な法令に違反する行為を行った場合。

第7条(予約の取り消し、変更等について)

当システムを利用したご予約の変更、取り消しは、ホテル九重予約センターへの電話連絡にて行うものとします。(各日18:00まで)

第8条(違約金)

当ホテルは利用者に帰すべき事由によりご予約が取り消された場合、当ホテル宿泊約款に定める違約金を申し受けます。

第9条(利用に際し、ご用意していただくもの)

当システムのご利用にあたっては、次のものを具備していることを条件といたします。
電子メールを送受信可能なプロバイダーから付与されたメールアカウント(ウェブベースのフリーメール等は不可)

第10条(予約申し込み)

  1. 希望する商品の予約申し込みフォームへの必要な個人データを正確に全て入力してください。
  2. 予約申し込みフォームへの個人データの入力に不備があった場合、その予約は無効となる場合があります。

第11条(当システム内容の変更)

当システムの運営もしくは内容の変更は、当ホテルが必要であると判断した場合、事前にお客様に通知することなく変更を行う場合があります。ご利用に際しましては、毎回、必ず本規則をご確認ください。なお、本規則内容変更後は、変更後の内容のみ有効となり、変更前の内容は無効となります。

第12条(当システムの取り扱い法令)

当システムに関する取り扱いは、日本国内にて有効な法律に従います。
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